金貸しがエラい理由

一般的に、金でも家でも、貸してくれる人というのはエラいということになっている。本来、利子さえちゃんと払っていれば我々は立派なお客様のはずであり、銀行にへーこらする必要はないはずだが（住宅ローンなど、銀行の上得意も同然のケースでは流石にへいこらする人は少ないとは思うが）、どうも借りている間は銀行に対する心理的な圧迫感は残る。少なくとも、銀行から担当者が来たら茶にちょっと高い羊羹を添えて出す程度には気を使うのが一般的ではないだろうか（我ながら良く分からない例えだが）。なぜだろうか？

この「金貸しはエラい」という発想は、おそらく色々なところに息づいている。例えば、日本のODAというのは大半が円借款、要は外国政府への貸付な訳だが、これも慈善活動的な意味合いを除けば、日本の外交交渉力を強化するためにやっているはずだ。少なくとも、そういう建前になっている。これも、金を貸している側はなんらかの意味で借り手よりも優位に立っているという（暗黙の）前提があっての話だろう。

しかしよく考えてみると、実は金貸しというのは社会的には弱者である。ステレオタイプの銀行員というのはまぁ頭が高いものなのだとされているが（最近は違うのだろうか）、それでも彼らは本質的には弱者なのだ。だから、金貸しが偉くなったのにはそれなりの理由がある。今日はそんな話から、日本のODA戦略までつながる話を考えてみたい。

交渉力という考え方

金貸しというのは、貸した金の返済を受けて初めて成立するビジネスだ。いくら高金利をふんだくったところで、元金を返済してもらえなければ元も子もない（法外な高金利をふんだくっている場合には必ずしもそうとは言えないのだが、とりあえずここでは無視する）。

金貸しは、金を貸すその瞬間までは自分でモノを考えて決めることができる。だから、金を貸すまでは金貸しは大いにふんぞり返ることが出来るし、借りる側は大いにへいこらすることになる。また、金貸し側が出してきた要求にも可能な限り応えようとするだろう。

しかし、一度金を借りてしまえばこっちのものだ。まじめに働いて返済してもいいし、夜逃げしてもいい。「経営状態が悪いのでこのままでは夜逃げするしかありません。返済期限を延ばしてください」と要求（≒脅迫）する手だってある。全ての選択肢は金を借りた側にあるのであって、貸し手はただ返済を待つことしか出来ない。これが「金貸しは本質的には弱者」である理由だ。

とりあえず、以降ではこの状態を「貸し手に交渉力がない」状態と呼ぶことにしよう。貸し手は貸すその瞬間までは交渉力を持つが、自分の金が手を離れたその瞬間に交渉力を失うのだ。

さて、金貸しだって馬鹿ではない。金を貸したら自分の交渉力が失われることは重々承知なので、彼らは金を貸すにあたって何らかの交渉力を入手しようとする。

ひとつ手っ取り早いやり方はやくざを雇うことだ。金返さなけりゃ東京湾に沈めるぞ、とか、腎臓両方とも取っちまうぞ、とか言って脅せば、金を貸した後も金貸しは借り手に対して一定の優位性を確保できる。安直といえば安直だが、効果は大きい。だからいつまでたっても金融業とやくざ・マフィアのつながりは切れない。

ただ、統治者サイドとしてはそんなやり方を野放図に認めるわけにもいかないので、代わりに金貸しを法的に保護することで彼らの交渉力を維持しようとする。借金を踏み倒した貸し手の資産を差し押さえる権利を与えたり、自己破産の資格に制限を設けたり。金貸しに法的な特権を与えることで、弱者たる金貸しの交渉力を強化しているわけだ。

政府がこのあたりの力関係を理解していないと、徳政令などを出して経済を混乱に陥れることになる。

つまり、金貸しというのはもとからエラい訳ではなく、外部から何らかの「保護」を受けて初めてエラくなれる存在な訳だ。

金貸しがエラくなれない世界

なんにせよ、今の世の中はそうやってバランスが取れているわけで、今更そんな当たり前の話しなくてもいいじゃん、とお思いの方もいるかもしれない。だが、このバランスが取れていない世界があるから厄介なのだ。それが国際金融、特に国家間の貸借関係だ。

国家間の貸し借りで思い浮かぶのはODAだろう。文頭でも書いたが、日本のODAというのは、慈善目的もあるにせよ、一義的には日本の外交交渉力を強化するための政策ということになっている。少なくとも筆者はそう習った。確かに、金貸しがエラいのであれば、途上国に金を貸せば貸すほど我々は彼らに対して強い発言権を確保できるはずだ。しかし、本当にそうなのか？

法律というのは基本的にそれぞれの国の国内でのみ効力を発揮するものであって、海外の政府や企業を国内の法律に基づいて処罰することは出来ない。国際法という言葉はあるが、あれは強制力をまったく伴わないという点では法律とは呼べない。つまり、法的に外国政府に借金の返済を強制する手段がない（外国企業の場合、それぞれの国にその手の法律があるはずなのでそれを活用すればよい。ただし、国家それ自体はその法律に縛られない）

じゃぁやくざ雇うか、といってもケニア政府が借金踏み倒したからって自衛隊で武力侵攻するわけにも行くまい。まぁ、やくざ代わりに米軍を雇っているという側面もあるにはあるが、日本のチンピラやくざと違って米軍は日本政府の思い通りには動いてくれない。みかじめ料高いし。

このあたりを踏まえると、「ODAで日本の外交交渉力を強化する」というお題目はだいぶ怪しいことがわかる。金貸しの威厳というやつは法律か武力のどちらかで保証されなければ成立しないのに、国際金融の世界ではこれが両方とも無いのだ。少なくとも日本には。

むしろ、日本が海外にお金を貸せば貸すほど、日本の交渉力というのはある意味弱くなる。やっぱ借金返せませんわ、と言われても、日本政府の側にはなす術がない。下手をすれば、「借金返して欲しければこちらの要求も考慮してもらえませんかね。だめならこの借金は踏み倒して今後はフランスにお世話になりますわ」という脅しを受ける可能性だってあるのだ。外交交渉力を強化するはずのODAが、逆効果になりうるわけだ。

この手の脅しに対する最良の対抗策は開き直りだ。「じゃぁ返済しなくてもいいよ」と言い放ってしまえば、彼らはそれ以上は要求してこれない。また、「今度の○×△でうちに一票入れてくれたら借金棒引きにしてあげてもいいよ」と逆に交渉する余地も出てくる。ところが、日本は法的に借金の棒引きが出来ない。政府が海外に貸しているお金は国民の財産であるので、勝手に所有権を放棄することはまかりならん、という理由であるらしい。確かに一理ある話なのだが、結局このような硬直的な法の運用で損をこうむるのは日本国民だ。パリクラブ（途上国の借金棒引きを議論する先進国の集まり）あたりでは日本政府関係者は結構肩身の狭い思いをしているらしい。

余談だが、日本政府はこういう場合借金のリスケジュール、つまり返済期限の延長といったやり方で対処する。実質的には、これによって債務の何割かを免除しているのだが、債券数学を知らない途上国担当者はこんなことを気にはしないので、けち臭いとか思われて不満だけが残るという、なんともつまらない仕儀となっている（そもそも、日本側の担当者はこの辺りの理屈を理解しているのだろうか？）。

で、そういう状況が最初から想定できる以上、ODAは金を貸すのではなく、金をあげてしまったほうが良いのだ。どうせ金を払ってしまった後は交渉力はゼロ（またはマイナス）なのだから、払うその瞬間までに可能な限りを恩を着せ、利権を搾り取るのが合理的だ。

貸した側の立場の弱さ、という話、次回にも微妙に続く予定。

本日のまとめ

金貸しは、貸した金の返済を待つことしか出来ないという意味で本質的には弱者である。

普通は、政府が法の力で金貸しの立場を強化するか、金貸し自身がやくざと結託することで商売を維持するための強制力を得ている。その意味で、金貸しのエラさは外部からの保障があって初めて成立する。

しかし、海外の、特に外国政府に対する貸付では、この「保障」がまったく機能しない。

結果、外交交渉力を強化するための日本のODAは、むしろ逆効果となっている可能性すらある。