統計には誤差があるんですってば

このブログは最近は隔週刊を目安にしているので、今日はエントリーを書く気はなかったのだが、週末にこんなアツいネタを用意されてしまっては書かないわけにも行かない。これは何かの挑戦ですか朝日新聞社。

要するに、朝日新聞社の社員が小泉首相の靖国参拝についての世論調査の解釈を巡って大激論の末に乱闘騒ぎになって警察が呼ばれた、というしみじみと味わい深いイベントがありました、ということらしい。ただ、筆者はこの乱闘騒ぎそれ自体についてどうこう言うつもりはない。オトコノコたるもの、拳で友情を語り合うのは至極自然な事である。日本が誇るクオリティペーパーの社員が40になっても青春の輝きを保ち続けていたという事実に、筆者は日本の将来の明るい輝きを見た思いがした。後は来月あたりに、彼らが肩を組んで夕日へ向かって歩み去る姿を築地界隈で見る事が出来るかどうか、それだけが関心事だ。

で、一体彼らはどんな問題にその青春の熱い血潮をたぎらせたのかねと思って記事を読み進むと、（世論調査の）『結果は「よかった」が４２％、「するべきではなかった」が４１％とほぼ拮抗（きっこう）。関係者によると、この微妙な解釈をめぐって大ゲンカとなったという。』 待てコラ。何をどう間違えたらこれが喧嘩の種になるのか。他のどんな問題で喧嘩になっても構わないが、この問題で、世論調査部という統計処理の担当者が喧嘩をすることだけはありえない。というか許されない。

とりあえず、読者の皆様に筆者の脱力感を共有していただくために、以下少し世論調査の読み方を説明したい。お付き合いいただければ幸いだ。(10月26日:文末に重要な追記)

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「靖国」カードが消える日

本当はThe Economistの日本特集を取り上げる予定だったのだが（先週に…）、なんだか色々と時間がかかりそうなので先に流行りネタを片付けておきたい。

恐らく日本人の9割5分と中国人の6割ぐらいが当たり前に予想していた小泉首相の靖国参拝でマスコミが大盛り上がりしている。正直、微妙に盛り上がりどころが掴めないのだが（5回目だし、正直マスコミの盛り上げも左翼な人たちの批判も聞き飽きた）、ちょうどThe Economistの先週号で靖国や中韓関連の特集が組まれていたので、軽く紹介しておきたい。 (10月21日文末に追記)

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続・しんぶん伊勢丹化計画

続編と言うか、実質的にはこちらが本編であったりする。前回、販売力のある新聞社は自前で記者を持つ必要はなく、百貨店のように「場所貸し」に徹することで記事の質の向上やコストの削減など、様々なメリットが望めると書いた。しかし、それは別に「新聞は販売員の管理だけやってればいいんだよ」という意味ではない。

実際、場所貸しをやっている百貨店の全てが経営的に成功しているかと言うと、そういうわけではない。前回触れたように伊勢丹あたりは成功を収めているが、立地条件が良いにもかかわらず苦境にある百貨店の方が多いとすら言えるだろう。同じ場所貸しで利益に差が出るということは、場所貸し業も様々なノウハウが必要な、れっきとしたビジネスであるということに他ならない。結局それは今後新聞に求められていく役割をも示しているのではないかと思うのだが、今回はそんな話でこの与太話を締めくくることにしたい。

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